世界のジャガイモ生産量ランキング【1961〜2023】国別推移・年間比較データ

1978年における世界のジャガイモ生産量ランキングでは、ポーランドが4,664万トン以上で1位を占め、中国が2,855万トンで続いています。この2国が他国を大きく引き離しています。日本は3,316,200トンで11位に位置し、農業大国とされる他のアジア諸国、特に中国やインドとの間に大きな差がみられます。全体的にヨーロッパ諸国が上位に多くランクインしており、アジアや北米の一部の国も高い生産量を記録しています。

順位	国名	地域	生産量(トン)
1	ポーランド	ヨーロッパ	46,647,888
2	中国	アジア	28,556,000
3	ドイツ	ヨーロッパ	21,286,928
4	アメリカ合衆国	北アメリカ	16,615,640
5	インド	アジア	8,135,400
6	フランス	ヨーロッパ	7,466,600
7	イギリス	ヨーロッパ	7,331,000
8	オランダ	ヨーロッパ	6,230,724
9	スペイン	ヨーロッパ	5,364,300
10	ルーマニア	ヨーロッパ	4,465,400
11	日本	アジア	3,316,200
12	イタリア	ヨーロッパ	2,843,100
13	トルコ	アジア	2,750,000
14	カナダ	北アメリカ	2,513,300
15	ブラジル	南アメリカ	2,013,882
16	コロンビア	南アメリカ	1,995,600
17	ハンガリー	ヨーロッパ	1,882,778
18	ペルー	南アメリカ	1,695,324
19	アルゼンチン	南アメリカ	1,593,000
20	オーストリア	ヨーロッパ	1,400,892
21	スウェーデン	ヨーロッパ	1,338,540
22	ポルトガル	ヨーロッパ	1,225,365
23	アイルランド	ヨーロッパ	1,008,000
24	チリ	南アメリカ	980,740
25	デンマーク	ヨーロッパ	932,016
26	メキシコ	南アメリカ	923,230
27	バングラデシュ	アジア	913,846
28	ギリシャ	ヨーロッパ	907,720
29	スイス	ヨーロッパ	892,800
30	エジプト	アフリカ	772,675
31	オーストラリア	オセアニア	772,388
32	フィンランド	ヨーロッパ	745,700
33	ボリビア (多民族国家)	南アメリカ	738,345
34	イラン（イスラム共和国）	アジア	735,000
35	南アフリカ	アフリカ	701,000
36	ベトナム	アジア	630,500
37	ノルウェー	ヨーロッパ	625,000
38	朝鮮民主主義人民共和国	アジア	595,000
39	モロッコ	アフリカ	473,760
40	アルジェリア	アフリカ	472,894
41	ブルガリア	ヨーロッパ	391,494
42	ケニア	アフリカ	360,756
43	エクアドル	南アメリカ	343,195
44	大韓民国	アジア	304,075
45	パキスタン	アジア	293,511
46	ウガンダ	アフリカ	293,400
47	ネパール	アジア	271,870
48	マラウイ	アフリカ	260,000
49	アフガニスタン	アジア	250,000
50	ニュージーランド	オセアニア	237,291
51	インドネシア	アジア	233,298
52	イスラエル	アジア	221,100
53	ルワンダ	アフリカ	218,703
54	シリア・アラブ共和国	アジア	198,592
55	キューバ	南アメリカ	198,290
56	マダガスカル	アフリカ	180,970
57	ベネズエラ (ボリバル共和国)	南アメリカ	170,524
58	タンザニア連合共和国	アフリカ	153,990
59	キプロス	アジア	147,320
60	アルバニア	ヨーロッパ	119,000
61	イエメン	アジア	111,630
62	チュニジア	アフリカ	105,000
63	イラク	アジア	103,978
64	ウルグアイ	南アメリカ	102,286
65	リビア	アフリカ	89,182
66	レバノン	アジア	70,000
67	グアテマラ	南アメリカ	61,350
68	モザンビーク	アフリカ	55,000
69	ミャンマー	アジア	54,285
70	モンゴル	アジア	48,500
71	アンゴラ	アフリカ	35,000
72	ナイジェリア	アフリカ	34,000
73	コンゴ民主共和国	アフリカ	30,900
74	ブルンジ	アフリカ	30,000
75	スリランカ	アジア	29,098
76	中国、台湾 中国省	アジア	28,813
77	ラオス人民民主共和国	アジア	28,000
78	コスタリカ	南アメリカ	25,973
79	カメルーン	アフリカ	25,327
80	ブータン	アジア	23,000
81	ジンバブエ	アフリカ	21,161
82	フィリピン	アジア	20,046
83	マルタ	ヨーロッパ	17,458
84	アイスランド	ヨーロッパ	13,081
85	モーリシャス	アフリカ	12,153
86	チャド	アフリカ	12,000
87	ジャマイカ	南アメリカ	11,794
88	ドミニカ共和国	南アメリカ	11,655
89	レソト	アフリカ	10,000
90	パナマ	南アメリカ	9,267
91	ハイチ	南アメリカ	9,000
92	ヨルダン	アジア	8,779
93	パラグアイ	南アメリカ	7,408
94	セネガル	アフリカ	6,500
95	エスワティニ	アフリカ	6,000
96	ホンジュラス	南アメリカ	5,835
97	サウジアラビア	アジア	4,625
98	レユニオン	アフリカ	4,180
99	モーリタニア	アフリカ	4,160
100	エルサルバドル	南アメリカ	4,090
101	タイ	アジア	4,072
102	ザンビア	アフリカ	3,200
103	アラブ首長国連邦	アジア	2,003
104	カーボベルデ	アフリカ	2,000
105	オマーン	アジア	1,850
106	ニカラグア	南アメリカ	1,700
107	ニューカレドニア	オセアニア	1,513
108	フェロー諸島	ヨーロッパ	1,300
109	コンゴ	アフリカ	1,170
110	フランス領ポリネシア	オセアニア	1,000
111	東ティモール	アジア	610
112	フィジー	オセアニア	500
113	ドミニカ	南アメリカ	430
114	中央アフリカ共和国	アフリカ	400
115	ニジェール	アフリカ	360
116	セントクリストファー・ネイビス	南アメリカ	250
117	クウェート	アジア	143
118	カタール	アジア	119
119	バーレーン	アジア	110
120	パプアニューギニア	オセアニア	43
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1978年のデータを見ると、ジャガイモ生産において地理的および経済的背景が強く影響していることがわかります。首位のポーランドは、冷涼な気候と肥沃な土壌に適した地形を持ち、19世紀から続くジャガイモ栽培の長い伝統が高い生産量の基盤となっています。また、中国が2位にランクインしたことは、当時の農業政策の変化や自給自足を重視する経済体制の影響を物語っています。中国の広大な国土と多様な気候条件によって、この高い生産量が実現しました。同時に、ドイツやフランスといったヨーロッパの農業先進国も、技術的優位性と農地の有効活用によって上位に位置しています。

一方で、日本は11位に位置しており、他の主要なアジア諸国、特に中国やインドと比較すると生産量が大きく見劣りします。この順位は、日本の農地が限られていることに加えて、当時の国内農業政策が果樹や米などの栽培に重点を置いていたためです。日本の地形的制約、すなわち山地が国土の大部分を占めることから、ジャガイモ生産に適した平坦な農地が不足している状況が伺えます。一方で、日本は生産効率や品質の面での技術向上は進んでいるため、特に高価格帯市場向けでは強みがありました。

アメリカ合衆国やカナダといった北米諸国は、広大な耕地を活用し大規模農業により安定した生産量を維持している一方で、気候変動や市場需要の変動が経済・生産に与える影響は今後の懸念材料です。同様に、フランスやイギリスなどのヨーロッパ諸国も、輸出市場の主要なプレイヤーとして重要な地位を占めており、ただし気候政策やEU独自の農業政策の変更が将来的な課題になる可能性があります。

途上国に目を向けると、生産量の下位にランクインしている国々は、農業技術の遅れやインフラ整備の不足、さらには地域的な紛争や政治的不安定さによる農業生産への影響が顕著です。ニジェールや東ティモールなどの国々では、同時に食料安全保障の観点から多角化された農業政策の必要性が示されています。これに加えて、南アジアやアフリカ諸国での人口増加に伴い、ジャガイモ生産の拡大が地域の食料安定に寄与する可能性が高い点にも注目するべきです。

気候変動の影響による極端な気象イベントの増大は、今後の生産量に大きな影響を与える可能性があります。また、特にジャガイモは疫病や害虫被害にも脆弱であり、それが供給不足や価格変動を招く要因にもなり得ます。そのため、高耐性品種の開発や持続可能な生産技術の導入が、各国および国際的な協力のテーマとなるべきです。

国際連合食糧農業機関（FAO）が1978年のデータを公表している背景には、食料政策と栄養の重要性に対する国際意識を高める狙いがあります。このデータは生産と流通の改善に向けた計画策定に活用され、特に発展途上国での食料安全保障を促進するための重要な材料となります。

国や国際的な機関がとるべき具体的な対策としては、生産技術の共有、地域間での輸出入の調整、農村部へのインフラ投資の推奨、教育プログラムの導入が挙げられます。また、灌漑整備や農業機械化を進めることで、生産性の向上を図ることが可能となります。さらに、将来的な気候変動に対応するため、気候適応型農業の研究開発と施策導入が急務であると考えられます。

総じて、1978年度のデータは、それぞれの国の農業がその時代に直面していた地政学的、経済的、また環境的な要因を反映しており、今後の農業政策や国際協力を考えるうえで貴重な資料と位置づけることができます。