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ヨルダンのジャガイモ生産量推移(1961-2022)

国際連合食糧農業機関(FAO)が発表した最新データによると、ヨルダンのジャガイモ生産量は大きな変動を見せながら長期的には増加傾向を示しています。1961年には13,500トンからスタートし、2022年には196,602トンに達し、約14倍の拡大を果たしています。特に2000年代以降、生産量は安定的な増加を記録している一方、1980年代の荒波のような変動から明確な成長へと移行したことが見て取れます。

年度 生産量(トン)
2022年 196,602
2021年 189,372
2020年 147,913
2019年 173,653
2018年 153,199
2017年 155,639
2016年 273,906
2015年 188,326
2014年 204,084
2013年 103,224
2012年 141,573
2011年 216,483
2010年 174,931
2009年 118,705
2008年 139,787
2007年 98,868
2006年 160,028
2005年 172,077
2004年 165,332
2003年 122,396
2002年 105,334
2001年 101,344
2000年 97,075
1999年 96,338
1998年 88,052
1997年 94,659
1996年 95,170
1995年 97,492
1994年 48,512
1993年 78,758
1992年 48,584
1991年 61,511
1990年 89,655
1989年 26,795
1988年 47,921
1987年 61,741
1986年 22,526
1985年 26,199
1984年 16,757
1983年 12,000
1982年 7,621
1981年 7,408
1980年 12,848
1979年 6,517
1978年 8,779
1977年 12,962
1976年 12,997
1975年 5,008
1974年 3,900
1973年 432
1972年 898
1971年 431
1970年 1,962
1969年 877
1968年 3,100
1967年 4,600
1966年 22,400
1965年 15,800
1964年 10,900
1963年 12,400
1962年 10,900
1961年 13,500

ヨルダンのジャガイモ生産量の推移は、地政学的、気候的な影響を受けつつも、多くの課題を克服し成長を遂げてきました。データを見ると、初期の1960年代から1970年代にかけては、激しい減少と増加を繰り返す不安定な時期がありました。特に1967年以降、ジャガイモ生産量は4,600トンからわずか877トンにまで縮小しており、当時の中東戦争や地域の社会経済的不安定性が農業生産に深刻な影響を与えたと考えられます。また、1970年代前半の最低水準では、数百トン台まで落ち込んだことから、この時期の国内情勢による農業へのダメージが明らかです。

しかし1970年代中頃から伸び始めた生産量は、1987年に61,741トン、1990年には一気に89,655トンに到達しています。これは、農業技術の向上や灌漑システムの導入が一役買ったと推測されます。ただ、この成長は一過性のものであり、1990年代半ば以降はしばらく横ばいからやや減少の傾向を示しています。とはいえ、2000年代に入ってからの生産基盤の強化によって、初期よりも格段に安定した状況が長く続いています。

注目すべきは、2010年代に大きな変化が見られたことです。2010年では174,931トン、2011年では216,483トンというピークが確認されています。その後はやや減少傾向に転じたものの、その背景には地域的なアラブの春の波及や、周辺諸国での不安定な国際情勢が影響している可能性があります。しかし、2016年には大幅な回復を遂げ、273,906トンという大きな値を記録しており、農業政策や輸出市場の開拓が牽引役を果たしたと考えられます。

2020年代は、前年比で上下するものの、総じて過去数十年に比べて高い生産量が維持されています。ただし、気候変動の影響や水資源の枯渇問題が中長期的には深刻な課題となりつつあります。ヨルダンのような水資源が乏しい国において、高度な灌漑システムや乾燥地農業技術の導入のさらなる強化が求められる局面です。

他国との比較では、ヨルダンの生産量はアメリカやインドのような主要農業国には遠く及ばないものの、その土地面積や地理的条件を考慮すると健闘していると言えます。例えば、日本では2020年には約240万トンのジャガイモが生産されていますが、ヨルダンのような乾燥地域ではそのわずかな条件の違いが収量に大きく影響を与えることから、比較する際には生産効率や技術導入面を見るべきでしょう。

将来に向けて、気候的な課題だけでなく、国際輸送費や市場の需要変動といった問題にも対応する必要があります。また、隣国シリアやイラクの政治的不安定性がヨルダンへの輸送網に影響を与える懸念も拭えません。これに対し、国としては安定的な灌漑水の確保、新品種の開発による耐性強化、さらには地域協力を強めることで、リスクを分散する具体策を考えるべきです。ヨルダンが国内農業の持続可能性を保ちながら、輸出市場にもさらに参入するには、これら課題への対処が鍵を握るでしょう。