世界のジャガイモ生産量ランキング【1961〜2023】国別推移・年間比較データ

国際連合食糧農業機関（FAO）が発表した1976年のジャガイモ生産量ランキングによると、1位はポーランドで約4,995万トン、2位は中国で約2,260万トン、3位はドイツが約1,662万トンでした。日本は約374万トンで11位にランクインしており、アジア内では中国、インドに次ぐ3位の生産量でした。このランキングは、農業の国ごとの生産能力と気候条件、経済政策、そして食文化の違いを反映するデータとなっています。

順位	国名	地域	生産量(トン)
1	ポーランド	ヨーロッパ	49,951,088
2	中国	アジア	22,600,000
3	ドイツ	ヨーロッパ	16,624,339
4	アメリカ合衆国	北アメリカ	16,223,372
5	インド	アジア	7,306,000
6	スペイン	ヨーロッパ	5,658,700
7	オランダ	ヨーロッパ	4,858,000
8	イギリス	ヨーロッパ	4,789,000
9	ルーマニア	ヨーロッパ	4,788,400
10	フランス	ヨーロッパ	4,326,000
11	日本	アジア	3,741,800
12	イタリア	ヨーロッパ	2,923,100
13	トルコ	アジア	2,850,000
14	カナダ	北アメリカ	2,346,800
15	ブラジル	南アメリカ	1,897,518
16	オーストリア	ヨーロッパ	1,746,023
17	ペルー	南アメリカ	1,667,000
18	アルゼンチン	南アメリカ	1,526,300
19	コロンビア	南アメリカ	1,515,800
20	ハンガリー	ヨーロッパ	1,396,399
21	アイルランド	ヨーロッパ	1,179,000
22	スウェーデン	ヨーロッパ	1,058,260
23	ギリシャ	ヨーロッパ	1,018,000
24	ポルトガル	ヨーロッパ	1,002,592
25	フィンランド	ヨーロッパ	947,900
26	バングラデシュ	アジア	903,025
27	エジプト	アフリカ	894,000
28	ボリビア (多民族国家)	南アメリカ	823,800
29	スイス	ヨーロッパ	769,300
30	オーストラリア	オセアニア	696,487
31	メキシコ	南アメリカ	687,093
32	南アフリカ	アフリカ	684,000
33	デンマーク	ヨーロッパ	605,556
34	イラン（イスラム共和国）	アジア	570,000
35	大韓民国	アジア	568,895
36	チリ	南アメリカ	538,920
37	ノルウェー	ヨーロッパ	521,000
38	朝鮮民主主義人民共和国	アジア	520,000
39	エクアドル	南アメリカ	499,000
40	アルジェリア	アフリカ	492,942
41	アフガニスタン	アジア	354,000
42	ブルガリア	ヨーロッパ	350,499
43	ウガンダ	アフリカ	345,000
44	ケニア	アフリカ	342,000
45	パキスタン	アジア	320,728
46	ネパール	アジア	313,509
47	ベトナム	アジア	260,200
48	マラウイ	アフリカ	250,000
49	ニュージーランド	オセアニア	248,321
50	キプロス	アジア	182,880
51	イスラエル	アジア	174,700
52	モロッコ	アフリカ	170,000
53	ルワンダ	アフリカ	169,766
54	ウルグアイ	南アメリカ	165,745
55	タンザニア連合共和国	アフリカ	155,405
56	インドネシア	アジア	154,000
57	キューバ	南アメリカ	149,356
58	マダガスカル	アフリカ	133,545
59	シリア・アラブ共和国	アジア	132,284
60	ベネズエラ (ボリバル共和国)	南アメリカ	132,154
61	アルバニア	ヨーロッパ	115,000
62	チュニジア	アフリカ	105,000
63	イエメン	アジア	81,150
64	リビア	アフリカ	79,870
65	イラク	アジア	74,173
66	ミャンマー	アジア	54,623
67	グアテマラ	南アメリカ	53,400
68	中国、台湾 中国省	アジア	43,895
69	モザンビーク	アフリカ	42,000
70	カメルーン	アフリカ	40,000
71	ブルンジ	アフリカ	37,000
72	モンゴル	アジア	36,000
73	アンゴラ	アフリカ	35,000
74	コンゴ民主共和国	アフリカ	32,800
75	レバノン	アジア	30,000
76	ナイジェリア	アフリカ	30,000
77	スリランカ	アジア	27,876
78	コスタリカ	南アメリカ	24,721
79	ジンバブエ	アフリカ	24,078
80	ドミニカ共和国	南アメリカ	22,086
81	マルタ	ヨーロッパ	22,078
82	ブータン	アジア	22,000
83	ラオス人民民主共和国	アジア	20,000
84	フィリピン	アジア	18,834
85	ヨルダン	アジア	12,997
86	モーリシャス	アフリカ	11,944
87	パナマ	南アメリカ	11,036
88	チャド	アフリカ	11,000
89	エスワティニ	アフリカ	9,283
90	ジャマイカ	南アメリカ	7,643
91	ハイチ	南アメリカ	7,000
92	アイスランド	ヨーロッパ	6,918
93	レソト	アフリカ	4,960
94	セネガル	アフリカ	4,600
95	ザンビア	アフリカ	4,500
96	ホンジュラス	南アメリカ	4,289
97	タイ	アジア	4,189
98	エルサルバドル	南アメリカ	3,843
99	パラグアイ	南アメリカ	3,500
100	レユニオン	アフリカ	2,780
101	モーリタニア	アフリカ	2,500
102	ニカラグア	南アメリカ	1,642
103	カーボベルデ	アフリカ	1,500
104	フェロー諸島	ヨーロッパ	1,355
105	コンゴ	アフリカ	1,280
106	サウジアラビア	アジア	1,007
107	ニューカレドニア	オセアニア	1,000
108	フランス領ポリネシア	オセアニア	1,000
109	中央アフリカ共和国	アフリカ	800
110	フィジー	オセアニア	750
111	東ティモール	アジア	610
112	ドミニカ	南アメリカ	420
113	アラブ首長国連邦	アジア	420
114	セントクリストファー・ネイビス	南アメリカ	180
115	カタール	アジア	81
116	クウェート	アジア	28
117	バーレーン	アジア	27
118	パプアニューギニア	オセアニア	20
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1976年の世界のジャガイモ生産量でポーランドが1位を獲得した理由は、当時の冷戦期における東欧諸国での食料安全保障政策が大きく寄与したと考えられます。ポーランドは、伝統的に農業が盛んな国であり、穀物や根菜類など主要な作物の生産が国の食糧自給率を支える重要な柱となっていました。さらにジャガイモは家畜飼料としても広く利用されていたことから、多様な需要に応じる生産構造が共産圏下の計画経済で推進されていました。

中国が2位にランクインしている点も興味深いと言えます。当時の中国では、人民公社体制が農業を集約的かつ効率的に管理していましたが、気候や土壌条件に左右される米や小麦に比べて、ジャガイモは貧しい地域でも栽培しやすかったことが生産量の理由として挙げられます。一方、ジャガイモ自体が主食のように位置づいていたのは、一部地域に限られていたため、生産量はさらに拡大余地があったといえます。

ドイツ、アメリカ合衆国、インドがそれぞれ3位、4位、5位となっており、特にドイツとアメリカは豊かな気候条件や農業技術、機械化を背景として安定した生産量を誇っていました。日本は世界全体では11位と中堅に位置していますが、アジア地域では3位という特徴を持っています。日本国内では当時、米や小麦に次ぐ重要な作物として位置づけられており、更にジャガイモは北海道を中心とした寒冷地農業の代表作物とされていました。また、日本独自の種イモ技術や生産管理の仕組みは一定の生産レベルを維持するのに貢献していました。

しかしながら、このランキングは地域ごとの課題も浮き彫りにしています。たとえば、気候条件が厳しく、農業技術の普及が遅れがちなサハラ以南のアフリカ諸国では生産量に大きな差が現れています。これは、地政学的リスクやインフラ整備の遅延、国際支援の不十分さが長らく障害となってきたことを示唆するデータでもあります。同様に、日本や韓国のような農地面積が限られ、人口密度が高い国々では、生産性向上のための農地改革や生産効率を高める技術革新がますます重要になると考えられます。

未来への課題としては、気候変動がジャガイモ生産に与える潜在的な影響が挙げられます。温暖化による降水量や気温の変化はジャガイモの栽培条件を大きく変える可能性があります。特に生産量の上位国においては、適応型農業技術の導入や灌漑システムの拡充が重要です。また、飢餓が課題となる地域では、安価で栄養価の高いジャガイモ栽培の普及は重要な解決策となるでしょう。国際機関の支援と技術移転により、小規模農家が効率よく作物を育てられる仕組み作りが必要不可欠です。

今後、世界的な食料安全保障におけるジャガイモの役割はさらに増していくことが予想されます。このため、生産量の維持・向上を図るためには、国際的な協力によって気候リスクへの対応策や農業支援プログラムの強化が求められるでしょう。また、農業研究機関や各種国際機関が一体となり、より効率的で環境負荷の少ない生産技術の開発を進めることが重要です。これにより、世界的な需要に応えるとともに、飢餓や食料供給の不安定さに悩む地域にも貢献していくことが期待されます。