世界のオレンジ生産量ランキング【1961〜2023】国別推移・年間比較データ

2020年の世界のオレンジ生産量ランキングによると、ブラジルが圧倒的な首位（16,721,556トン）を獲得し、次いでインド（10,176,000トン）、中国（7,500,000トン）が続いています。生産量トップ10にはアメリカ、メキシコ、エジプトといった農業大国が名を連ね、世界全体での総生産量を底上げしています。一方、日本は27,994トンで68位にランクインし、世界的には比較的小規模な生産国であることがわかります。

順位	国名	地域	生産量(トン)
1	ブラジル	南アメリカ	16,721,556
2	インド	アジア	10,176,000
3	中国	アジア	7,500,000
4	アメリカ合衆国	北アメリカ	4,766,350
5	メキシコ	南アメリカ	4,648,620
6	エジプト	アフリカ	3,966,200
7	スペイン	ヨーロッパ	3,343,960
8	インドネシア	アジア	2,722,952
9	イラン（イスラム共和国）	アジア	2,198,333
10	イタリア	ヨーロッパ	1,772,770
11	パキスタン	アジア	1,590,605
12	南アフリカ	アフリカ	1,499,311
13	トルコ	アジア	1,333,975
14	アルジェリア	アフリカ	1,174,845
15	ベトナム	アジア	1,160,762
16	アルゼンチン	南アメリカ	1,000,000
17	ギリシャ	ヨーロッパ	886,640
18	モロッコ	アフリカ	806,342
19	ガーナ	アフリカ	698,217
20	ペルー	南アメリカ	558,614
21	タイ	アジア	504,707
22	シリア・アラブ共和国	アジア	502,966
23	タンザニア連合共和国	アフリカ	439,782
24	オーストラリア	オセアニア	382,980
25	コロンビア	南アメリカ	366,013
26	チュニジア	アフリカ	366,000
27	ポルトガル	ヨーロッパ	355,280
28	マリ	アフリカ	354,636
29	ベネズエラ (ボリバル共和国)	南アメリカ	324,436
30	コスタリカ	南アメリカ	258,234
31	パナマ	南アメリカ	242,679
32	ホンジュラス	南アメリカ	241,868
33	パラグアイ	南アメリカ	228,160
34	ボリビア (多民族国家)	南アメリカ	191,817
35	スーダン	アフリカ	173,012
36	グアテマラ	南アメリカ	166,915
37	コンゴ民主共和国	アフリカ	166,882
38	レバノン	アジア	159,950
39	エクアドル	南アメリカ	146,159
40	ケニア	アフリカ	145,445
41	イラク	アジア	142,717
42	中国、台湾 中国省	アジア	141,167
43	チリ	南アメリカ	134,275
44	ギニア	アフリカ	129,396
45	イエメン	アジア	119,781
46	ニカラグア	南アメリカ	109,163
47	ジンバブエ	アフリカ	100,865
48	ドミニカ共和国	南アメリカ	97,177
49	ベリーズ	南アメリカ	95,100
50	ウルグアイ	南アメリカ	88,537
51	マダガスカル	アフリカ	83,854
52	イスラエル	アジア	75,775
53	ジャマイカ	南アメリカ	71,144
54	マラウイ	アフリカ	69,080
55	モザンビーク	アフリカ	68,000
56	カンボジア	アジア	65,503
57	ハイチ	南アメリカ	64,030
58	エルサルバドル	南アメリカ	57,489
59	セネガル	アフリカ	56,800
60	リビア	アフリカ	53,350
61	ネパール	アジア	49,370
62	エスワティニ	アフリカ	45,203
63	ラオス人民民主共和国	アジア	42,824
64	ヨルダン	アジア	41,990
65	コートジボワール	アフリカ	41,626
66	エチオピア	アフリカ	39,916
67	中央アフリカ共和国	アフリカ	33,946
68	日本	アジア	27,994
69	ブータン	アジア	25,661
70	ガイアナ	南アメリカ	23,554
71	スリナム	南アメリカ	19,314
72	キプロス	アジア	18,290
73	トーゴ	アフリカ	15,083
74	ベナン	アフリカ	14,984
75	プエルトリコ	南アメリカ	12,799
76	アルバニア	ヨーロッパ	12,436
77	ソマリア	アフリカ	11,095
78	フランス	ヨーロッパ	10,660
79	マレーシア	アジア	10,511
80	キューバ	南アメリカ	9,988
81	モンテネグロ	ヨーロッパ	9,247
82	スリランカ	アジア	9,180
83	パレスチナ国	アジア	8,485
84	ニュージーランド	オセアニア	8,335
85	リベリア	アフリカ	7,886
86	ギニアビサウ	アフリカ	7,056
87	ドミニカ	南アメリカ	4,855
88	ザンビア	アフリカ	4,145
89	ボツワナ	アフリカ	4,034
90	トリニダード・トバゴ	南アメリカ	3,949
91	アゼルバイジャン	アジア	3,927
92	バハマ	南アメリカ	3,685
93	バングラデシュ	アジア	3,212
94	ルワンダ	アフリカ	3,115
95	アフガニスタン	アジア	3,001
96	コンゴ	アフリカ	2,211
97	グルジア	アジア	2,200
98	ナミビア	アフリカ	2,020
99	東ティモール	アジア	1,919
100	タジキスタン	アジア	1,825
101	フィリピン	アジア	1,783
102	フィジー	オセアニア	1,565
103	ニューカレドニア	オセアニア	1,434
104	トンガ	オセアニア	886
105	セントビンセントおよびグレナディーン諸島	南アメリカ	670
106	ブルキナファソ	アフリカ	617
107	マルタ	ヨーロッパ	570
108	グレナダ	南アメリカ	551
109	フランス領ポリネシア	オセアニア	480
110	ブルネイ ダルサラーム	アジア	455
111	クロアチア	ヨーロッパ	350
112	クウェート	アジア	220
113	セントルシア	南アメリカ	185
114	ボスニア・ヘルツェゴビナ	ヨーロッパ	134
115	ロシア連邦	ヨーロッパ	67
116	セーシェル	アフリカ	45
117	クック諸島	オセアニア	9
118	ジブチ	アフリカ	5
+ すべての国を見る

国際連合食糧農業機関（FAO）が発表したデータによると、2020年のオレンジ生産量ランキングでは、ブラジルが圧倒的なリードを示しており、2位のインドに約1.6倍もの差をつけています。この生産量の優位性は、長年にわたりブラジルがオレンジ栽培の最適な気候条件や広大な農地を経済的に活用し、さらに果汁生産を含む加工施設の充実を進めてきた背景によるものです。現在、ブラジルは世界最大のオレンジ果汁輸出国でもあり、その供給は北米およびヨーロッパ市場を支えています。

次いで、インドと中国が2位・3位を占めていますが、これらの国々は豊富な人口規模による国内需要の増加が生産量を牽引しています。インドでは伝統的な農村経済がオレンジの栽培を支え、地域によっては生態的な多様性が品種の栽培を可能にしています。一方、中国も広大な土地面積と気候帯の多様性を活かし、主に内陸部での農業従事者がオレンジ栽培を行っています。ただし、これらの国では品質管理や輸送インフラの課題が指摘されており、特に輸出市場での競争力向上が求められます。

アメリカ合衆国とメキシコも上位5位以内にランクインしており、いずれも北米市場を中心に果汁加工や生鮮オレンジの流通に寄与しています。ただし、アメリカの生産量はフロリダ州を中心としており、2010年代以降、気候変動やオレンジ産業に甚大な被害を与えた疫病「シトラス・グリーニング病」の影響により減少傾向が見られます。これに対し、近代的な農法や遺伝子改良による対策が進行中です。

一方で、日本はこのランキングの68位に位置しており、国内生産量は27,994トンと世界規模では非常に少ない部類に入ります。日本ではみかんをはじめとする柑橘類栽培が盛んですが、オレンジそのものは気候的な適応や収益性の問題から広範囲な栽培に至っていません。その代わり、輸入オレンジが国内市場を補っており、特にアメリカや南アフリカからの輸入が安定しています。

課題としては、地政学的なリスクや気候変動の影響が挙げられます。例えば、北米では干ばつの頻発や、コロナ禍による労働力不足が短期的な生産量に影響しました。また、地中海諸国（スペイン、イタリアなど）では近年の熱波や異常気象がオレンジの品質や収穫時期に悪影響を与えています。これらの環境的要因がオレンジのグローバル供給チェーンに混乱をもたらすリスクが懸念されています。

未来を見据えると、各国がオレンジ生産をめぐる課題に取り組む必要があります。品質と収量の向上には農業技術の開発や気候変動への適応が欠かせません。具体的には、害虫や疫病への耐性を持つ品種改良や、効率的な灌漑技術の導入が求められます。また、国際的な輸出競争力を高めるためには、ロジスティクス（物流）と貿易体制の強化が重要といえます。

結論として、オレンジの生産および流通は各国の農業政策や技術革新の進展だけでなく、地政学的リスクや気候変動の克服にも依存しています。特に輸出志向の国々では、国際市場における競争力を維持するため、より効率的で持続可能な生産体制を構築することが必要です。同時に、消費国である日本においても、こうした国外生産国との連携や供給元の多様化を図り、安定した供給を確保する取り組みが重要となるでしょう。