FAO「国際連合食糧農業機関」最終更新：2026/05/04

日本の桃（モモ）・ネクタリン生産量の推移【1961年～2024年】世界ランキング・統計データ

Food and Agriculture Organization（国際連合食糧農業機関）が発表した最新データによれば、日本の桃（モモ）・ネクタリンの生産量は1961年の201,300トンから、2023年には109,500トンまで減少しています。この60年以上の間、生産量は一時的な増加を見せつつも、長期的には減少トレンドとなっています。特に2000年代以降は減少の傾向が加速しており、2020年には100,000トンを下回る近年最低の生産量を記録しました。しかし2022年にはやや増加を見せ116,900トンを記録していますが、2023年には再度減少しています。

対象国：日本期間：1961年〜2024年単位：トン表示出典：FAO「国際連合食糧農業機関」

1961年〜2024の桃（モモ）・ネクタリン生産量の推移グラフ

詳細表へ移動

実績・推計将来予測生産量ピーク

単位：トン

日本の桃（モモ）・ネクタリン生産量推移について

データの推移を振り返ると、日本の桃・ネクタリン生産は1960年代から1970年代にかけておおむね増加し、最も高かった1968年には295,900トンを記録しました。しかし、1980年代からは低下が目立ち、特に2000年代以降、生産量の減少は急激に進んでいます。この流れにはいくつかの要因が関連しています。

まず、農業従事者の高齢化および後継者不足が一因として挙げられます。桃やネクタリンの栽培は、苗木の管理や収穫時期の判断に熟練が必要な作物です。日本の農村部では若年層の減少に伴い農地の維持が困難になり、一部地域では果樹園の縮小や放棄が加速しています。また、日本全体における農業人口の減少が収益性の低下につながり、これが生産量の減少に拍車をかけています。

加えて、気候変動が近年ますます重要な問題として浮上しています。高温や不規則な降水量の影響で、果実の品質を維持することが難しくなっており、自然災害のリスクも高まっています。例えば、豪雨や台風といった極端な気象条件により、収穫前の果実が損傷を受けるケースが増加しています。これらは主に21世紀以降の生産量減少の背景にある地政学的・環境的リスクとして考えられます。

さらに2010年代以降、輸入果物の増加による国内市場への影響も無視できません。他国、とりわけ中国や韓国、アメリカなどの桃やネクタリンが日本市場に流入し、競争が激化したことで、国内産業への圧力が強まりました。これらの国々では大規模な機械化農業を導入し、生産コストを抑えることで競争優位に立っています。一方、日本の生産者が持つ強みは手間をかけた高品質な果実の生産ですが、高価格帯が消費者に受け入れられにくくなるジレンマが生じています。

これらの現状を踏まえ、今後の生産量の回復や産業の維持にはいくつかの具体的な対策が求められます。まず、若い世代への農業支援を拡大し、テクノロジーの導入を促進する政策が不可欠です。例えば、スマート農業技術を取り入れた生産効率の向上が考えられます。IoT（モノのインターネット）やAI（人工知能）を活用した生産管理が広がれば、従来の労働負担が軽減されるだけでなく、気候変動への適応も高まるでしょう。

また、高品質を訴求して国内外でのブランド価値を確立する取り組みが重要です。日本産の桃やネクタリンは甘みや香りの評価が高く、それを活かして輸出を強化することが可能です。特にアジア市場においては、日本産果物が高品質で安全性が高いと評価されており、関税障壁を緩和するための国際的な協定が経済成長に貢献する可能性があります。

最後に、気候変動に適応するために新品種の開発や栽培方法の見直しも必要です。耐高温性や病害虫に強い品種の導入が進めば、安定的な生産が期待できます。この取り組みは、自治体や研究機関、農協の連携のもとで推進されるべきです。

結論として、日本の桃・ネクタリン産業は多くの課題に直面していますが、適切な戦略を講じれば、価値ある生産活動を維持し続けることが可能です。国や地方自治体、さらには国際機関が連携し、テクノロジーの普及や環境適応型の農業支援を行うことで、日本産の果物が未来の世代にも引き継がれるような持続可能な農業を築いていくことが重要です。

日本の桃（モモ）・ネクタリン生産量推移について

日本の年度別桃（モモ）・ネクタリン生産量一覧

1961年から2024年までの桃（モモ）・ネクタリン生産量、増減率、世界順位を確認できます。

日本の1961年から2024年までの年度別総人口推移
年度	生産量(トン)	増減率	世界順位
2024年	109,700	+0.002%	24位
2023年	109,500	-0.063%	22位
2022年	116,900	+0.089%	45位
2021年	107,300	+0.085%	45位
2020年	98,900	-0.083%	45位
2019年	107,900	-0.047%	45位
2018年	113,200	-0.094%	43位
2017年	124,900	-0.019%	40位
2016年	127,300	+0.044%	41位
2015年	121,900	-0.11%	42位
2014年	137,000	+0.099%	42位
2013年	124,700	-0.078%	41位
2012年	135,200	-0.033%	40位
2011年	139,800	+0.023%	39位
2010年	136,700	-0.093%	40位
2009年	150,700	-0.042%	37位
2008年	157,300	+0.047%	38位
2007年	150,200	+0.027%	38位
2006年	146,300	-0.159%	40位
2005年	174,000	+0.145%	36位
2004年	151,900	-0.032%	38位
2003年	157,000	-0.103%	38位
2002年	175,100	-0.003%	36位
2001年	175,600	+0.006%	33位
2000年	174,600	+0.104%	34位
1999年	158,100	-0.068%	32位
1998年	169,700	-0.032%	33位
1997年	175,400	+0.04%	33位
1996年	168,700	+0.036%	34位
1995年	162,800	-0.066%	31位
1994年	174,300	+0.008%	32位
1993年	172,900	-0.078%	33位
1992年	187,500	+0.007%	29位
1991年	186,200	-0.019%	28位
1990年	189,900	+0.053%	27位
1989年	180,300	-0.111%	26位
1988年	202,900	-0.045%	24位
1987年	212,400	-0.031%	23位
1986年	219,200	+0.067%	23位
1985年	205,400	-0.047%	23位
1984年	215,600	-0.09%	24位
1983年	236,900	+0.041%	24位
1982年	227,500	-0.047%	23位
1981年	238,800	-0.024%	23位
1980年	244,600	-0.112%	22位
1979年	275,600	-0.005%	21位
1978年	276,900	+0.014%	21位
1977年	273,200	+0.023%	20位
1976年	267,100	-0.013%	22位
1975年	270,600	+0.028%	19位
1974年	263,200	-0.065%	21位
1973年	281,400	+0.135%	20位
1972年	248,000	-0.055%	21位
1971年	262,400	-0.061%	20位
1970年	279,300	+0.01%	18位
1969年	276,500	-0.066%	17位
1968年	295,900	+0.04%	17位
1967年	284,600	+0.079%	17位
1966年	263,800	+0.153%	17位
1965年	228,700	+0.107%	18位
1964年	206,600	+0.04%	17位
1963年	198,600	+0.044%	16位
1962年	190,200	-0.055%	16位
1961年	201,300	-	16位