FAO「国際連合食糧農業機関」最終更新：2026/05/04

日本のそば生産量の推移【1961年～2024年】世界ランキング・統計データ

国際連合食糧農業機関（FAO）が2024年7月に更新した最新データによると、日本のそば生産量は1960年代以降、長期的には減少傾向を示していましたが、直近のデータでは持ち直し、2020年以降はおおよそ40,000トン以上を維持しています。最も低迷していた1970年代後半から1980年代では年平均19,000トン程度でしたが、2020年には44,800トンと大きく増加しています。この変化の背後には、農業政策や食文化の見直し、都市と地方を結ぶ振興策などが影響していると考えられます。

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対象国：日本期間：1961年〜2024年単位：トン表示出典：FAO「国際連合食糧農業機関」

1961年〜2024のそば生産量の推移グラフ

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実績・推計将来予測生産量ピーク

単位：トン

日本のそば生産量推移について

日本のそばの生産量推移を振り返ると、1960年代には40,000トンを超えていたものの、1964年以降急激な減少傾向に入り、特に1970年代から1980年代にかけては長期的な低迷が見られました。例えば、1970年の17,200トンから1980年の16,100トンにいたるまで、減少傾向はほぼ一貫していました。この背景には、米や小麦など他の主要作物の生産に注力が集まり、そばの栽培が後回しにされたことが挙げられます。同時に、農家の高齢化による生産効率の低下、農地の縮小なども、この時期の生産減少を下支えする要因となっていました。

しかし、2000年代に入るとそば生産量に回復の兆しが見られ、2005年には31,200トン、さらに2012年には44,600トンを記録しました。この回復は、日本国内での地域振興策や「地産地消」の動きのなかで、地元産の農産品としてそばが見直され始めたことが要因と考えられます。また、ヘルシー志向な食文化の広がりも、そばの需要を後押ししました。

近年では、2020年の44,800トンをピークに、2021年が40,900トン、2022年には40,000トンとやや減少気味に推移していますが、それでも1970年代後半から1980年代に比べると非常に高い水準を維持しています。特に、2020年に生産量が急増した背景として、新型コロナウイルス感染症の影響で外食産業が停滞した中、家庭内で消費できるそばの商品需要が増加した可能性が考えられます。

他国との比較については、そばの主要な生産国であるロシア、中国、ウクライナなどでは大規模農地の活用により大量生産が可能であり、日本と比べて生産規模が格段に大きいことが特徴です。例えば、中国では数百万トン規模でのそばの生産が可能ですが、その大半が輸出用であり、国内需要とは乖離しています。一方で、日本では面積が比較的限られる中でも、高品質のそば生産に特化し、小規模ながら地域ごとの独特な育成方法を開発している点が特徴的です。

今後の課題として、第一に農業人口の減少が挙げられます。農業労働力の高齢化が進む中、若者がそばの生産に参入する仕組みづくりが不可欠となります。第二に、気候変動の影響を考慮した品種改良や農業技術のアップデートも重要です。気温や降水量が不安定になる中で、効率的かつ安定的にそばを生産するための研究開発が求められます。第三に、生産と消費地を結ぶ輸送網やマーケティングの強化も挙げられるでしょう。海外輸出に力を注ぐという方向性も、選択肢として検討可能です。

具体的な対策として、国内におけるそば生産を支えるプラットフォームの整備が重要です。たとえば、若手農家への補助金制度や「別荘型農業」と呼ばれる都市住民による週末農業の支援が効果的です。また、近年注目されているクライマートスマート農業（気候変動に適応した農法）の導入を検討することで、生産の変動を最小化する取り組みが可能になります。国際的にも、そばを牧草や飼料の代替用作物としてターゲティングすることにより、日本の農産品の競争力を高める手段ともなります。

結論として、日本のそば生産量は一時低迷したものの、2000年代以降持ち直し、近年では安定した水準を維持しています。持続可能な農業システムの構築と国内消費の促進、さらには国際市場への積極的な進出が、日本のそば産業をさらなる発展へと導く鍵となるでしょう。

日本のそば生産量推移について

日本の年度別そば生産量一覧

1961年から2024年までのそば生産量、増減率、世界順位を確認できます。

日本の1961年から2024年までの年度別総人口推移
年度	生産量(トン)	増減率	世界順位
2024年	40,400	+0.138%	7位
2023年	35,500	-0.113%	7位
2022年	40,000	-0.022%	21位
2021年	40,900	-0.087%	21位
2020年	44,800	+0.052%	16位
2019年	42,600	+0.469%	18位
2018年	29,000	-0.157%	24位
2017年	34,400	+0.194%	25位
2016年	28,800	-0.172%	27位
2015年	34,800	+0.119%	25位
2014年	31,100	-0.069%	25位
2013年	33,400	-0.251%	24位
2012年	44,600	+0.394%	22位
2011年	32,000	+0.077%	24位
2010年	29,700	+0.941%	20位
2009年	15,300	-0.341%	27位
2008年	23,200	-0.118%	21位
2007年	26,300	-0.203%	23位
2006年	33,000	+0.058%	22位
2005年	31,200	+0.529%	22位
2004年	20,400	-0.239%	22位
2003年	26,800	+0.055%	22位
2002年	25,400	-0.023%	22位
2001年	26,000	-0.088%	22位
2000年	28,500	+0.239%	22位
1999年	23,000	+0.285%	20位
1998年	17,900	-0.105%	20位
1997年	20,000	-0.167%	19位
1996年	24,000	+0.137%	20位
1995年	21,100	+0.172%	21位
1994年	18,000	-0.1%	22位
1993年	20,000	-0.078%	22位
1992年	21,700	+0.102%	22位
1991年	19,700	-0.057%	19位
1990年	20,900	+0.02%	19位
1989年	20,500	-0.007%	18位
1988年	20,650	+0.122%	17位
1987年	18,400	-	17位
1986年	18,400	+0.064%	17位
1985年	17,300	-0.06%	17位
1984年	18,400	+0.07%	17位
1983年	17,200	-0.099%	17位
1982年	19,100	+0.061%	17位
1981年	18,000	+0.118%	17位
1980年	16,100	-0.297%	17位
1979年	22,900	-0.133%	17位
1978年	26,400	+0.307%	16位
1977年	20,200	+0.128%	17位
1976年	17,900	-0.16%	17位
1975年	21,300	-0.25%	15位
1974年	28,400	+0.014%	15位
1973年	28,000	+0.116%	16位
1972年	25,100	+0.287%	14位
1971年	19,500	+0.134%	14位
1970年	17,200	-0.215%	17位
1969年	21,900	-0.009%	14位
1968年	22,100	-0.196%	14位
1967年	27,500	-0.007%	14位
1966年	27,700	-0.08%	15位
1965年	30,100	+0.111%	14位
1964年	27,100	-0.331%	16位
1963年	40,500	+0.089%	14位
1962年	37,200	-0.131%	15位
1961年	42,800	-	15位