「正解主義」から「問いの時代」へ──教育のパラダイムシフト

公開日 2025.04.03 更新日 2025.04.03

かつての教育は「知識の暗記」が中心でした。日本では受験戦争を勝ち抜く計算スピードが称賛され、米国ではSATのような標準テストが成功の指標とされてきました。
しかし、VUCA（変動性・不確実性・複雑性・曖昧性）の時代に突入した今、一つの「正解」では解決できない課題が急増。OECDは「自律性・創造性・社会性」を21世紀型スキルの柱に据え、教育の転換を促しています。

イスラエルの「質問重視型教育」：タルムードから学ぶ思考術

イスラエルでは、ユダヤ文化に根ざした「タルムード教育」や「ハブルータ（Havruta）」と呼ばれる対話型の学習法が、特に宗教教育で重視されています。生徒が2人1組で問いを立て、議論を通じて理解を深めるこの方法は、批判的思考や論理的対話力を育てるとされています。教師は答えを与えず、問いを深めるファシリテーターとして機能します。一部の研究では、この教育文化がイスラエルの起業家精神や問題解決力に影響を与えている可能性が指摘されています。

米国型PBL：デザイン思考で課題を解く

アメリカでは、プロジェクト型学習（PBL）が注目されており、カリフォルニア州サンディエゴにあるチャータースクール「High Tech High（HTH）」は、その実践校として知られています。HTHでは、生徒が地域社会の課題に取り組むプロジェクトを通して、創造性や協働力、批判的思考を育む教育が行われています。

また、教育分野では「デザイン思考」も広く応用されており、ハーバード大学教育大学院などでは、課題発見・情報収集・仮説構築・試行錯誤を通じて柔軟な問題解決力を養うアプローチとして活用されています。このような学びは、生徒の主体性を引き出し、未知の問題に向き合うための基盤となっています。

ただし、PBLやデザイン思考の導入にはリソースや教員研修が必要なため、経済的に恵まれた学校に導入が偏る傾向があることも課題とされています。教育格差の是正とともに、これらの革新的手法をすべての生徒に届けるための仕組み作りが求められています。

中国の「AI駆動型探究教育」：テクノロジーと競争の融合

中国では、AIを活用した探究型教育が急速に進んでいます。生徒がデータ分析やシミュレーションを行い、実社会の課題に取り組むことで、創造性や問題解決能力の向上が目指されています。政府主導の「教育現代化2035」計画に基づき、科学技術分野での競争力強化を図っていますが、一方で成果重視の教育文化が創造性を抑制する可能性が懸念されています。こうした取り組みは中国国内外で注目されており、探究学習の未来を考える上で重要な事例となっています。

東南アジアの「学習者中心教育」：地域課題をSTEAMで

シンガポールの「Teach Less, Learn More」は2005年に開始され、生徒の主体的な学びを重視する教育改革として知られています（シンガポール教育省）。マレーシアでは、UNESCO支援の「Eco-Schoolsプログラム」が一部学校で実施され、プラスチック廃棄削減などの環境教育を推進。地域課題への対応が重視される一方、東南アジアの中所得国では資金不足が教育プログラム拡大の課題とされています。

ケニアでは、2023年以降「コンピテンシー・ベース・カリキュラム（CBC）」への本格移行が進められ、知識詰め込み型から創造性・問題解決力を重視する教育へと転換が図られています。さらに教育省とICT省の連携により、EdTechの導入も加速。モバイル端末やVR、デジタル教材を活用した探究型学習が都市部を中心に普及しています。一方で、インフラ不足や教員のICTスキル格差、農村部との教育格差といった課題も残されており、今後の持続的支援が鍵となります。