イギリスのイチゴ生産量推移（1961年～2023年）

FAO（国際連合食糧農業機関）が発表した最新のデータによると、イギリスのイチゴ生産量は1960年代から現在に至るまで大きな変動を経験しています。1961年に35,054トンであった生産量は、その後増減を繰り返しながら、近年では大幅に増加を見せています。特に2000年代後半からは急激に拡大し、2019年には143,524トンとピークを記録しました。2020年以降はやや減少傾向が見られるものの、依然として高水準を維持しています。これらの背景には、技術革新、気候変動、労働力の確保など、さまざまな要因が影響を及ぼしていると考えられます。

イギリスのイチゴ生産量のデータを見ると、農業技術や経済状況の変化が生産量に大きく影響していることが分かります。1961年の35,054トンという数字は、当時のイギリスが主に伝統的な農業手法に依存していたことを反映しています。その後、生産量は波を打つように変動し、1970年代後半から1980年代前半にかけてはおおむね50,000トン台から60,000トン台で推移しています。しかし、1990年代には生産量が再度減少し、1997年には32,800トンまで落ち込むなど、当時の農業政策や市場環境に課題があったことが窺えます。

2000年代に入ると、生産量の増加が顕著になります。特に2005年以降は、生産技術の革新や国内外の需要の高まりを背景に急激な伸びが見られます。2008年には初めて100,000トンを超え、2019年には143,524トンで最高記録を更新しました。この時期、生産量増加の一因となったのは、ハイテク温室や冬季の栽培環境を利用した集約的な農法の導入です。これにより、厳しい気候条件にも適応した効率的な生産が可能になりました。また、イギリス国内における健康志向の高まりや、イチゴを用いた高付加価値の商品需要の増加も後押しとなりました。

しかし、2020年以降は減少傾向が見られます。2020年には129,633トン、2021年には114,614トンと一気に生産量が落ち込みました。この主な要因として、新型コロナウイルスの流行による供給チェーンの混乱や、国外からの季節労働者の不足が挙げられます。さらに、Brexit（イギリスのEU離脱）の影響により、労働力や輸送コストなどの面で負担が増加したことも生産効率に影響を及ぼした可能性があります。2022年は119,143トンとわずかに回復しましたが、以前の水準に戻るには至っていません。

未来の課題としては、安定的かつ持続可能な生産体制の構築が挙げられます。まず、労働力不足は引き続き重要な課題です。Brexit後の移民政策の再編や、地元住民の雇用促進策によって、農業労働者の確保を目指す取り組みが必要です。それに加え、気候変動の進行により、異常気象や予測困難な気候条件が生産に与えるリスクを軽減するため、さらなる農業技術の革新も欠かせません。たとえば、より耐寒性や高収量性を備えた品種の開発や、ロボットによる収穫技術の普及が考えられます。

さらに、輸出市場の開拓も重要です。イギリス国内だけでなく、近隣のヨーロッパ諸国や新興市場への販路を拡大することで、生産の増加とともに収益も向上させることができます。そのためには、品質基準の向上やサプライチェーンの最適化が求められます。

結論として、イギリスのイチゴ生産量は技術革新や市場拡大の努力によって過去数十年で大きく成長してきました。一方で、新型コロナウイルスの影響やBrexit後の課題、そして気候変動への対応など、多くの挑戦も抱えています。政府のみならず、農業経営者、地域コミュニティ、さらには国際的な協力が不可欠です。これらの要素を包括的に取り入れた対策を講じることで、今後も安定した生産と市場競争力の維持に向けた道筋を描くことができるでしょう。