ジンバブエのCO2排出量の推移は、1990年の33,793,587トンから2020年の27,443,182トンへと減少しました。この期間で明確に見られるのは、1990年代の一貫した高い値から、2000年代にかけて減少傾向が続き、2010年代には安定したもののわずかな変動があることです。一方で、2020年は新型コロナの影響もありやや顕著な低下が見られます。全体的には、ジンバブエの排出量は低下傾向にありますが、一定の波があります。
「ジンバブエ」のCO2排出量推移
年度 | CO2排出量 |
---|---|
2020年 | 27,443,182トン |
2019年 | 29,461,398トン |
2018年 | 29,525,602トン |
2017年 | 28,661,801トン |
2016年 | 28,537,430トン |
2015年 | 31,208,216トン |
2014年 | 29,887,256トン |
2013年 | 30,807,731トン |
2012年 | 27,219,201トン |
2011年 | 29,664,461トン |
2010年 | 27,423,219トン |
2009年 | 24,014,586トン |
2008年 | 25,376,257トン |
2007年 | 27,650,420トン |
2006年 | 27,791,359トン |
2005年 | 28,617,653トン |
2004年 | 27,105,971トン |
2003年 | 27,917,194トン |
2002年 | 29,726,925トン |
2001年 | 31,736,241トン |
2000年 | 32,678,573トン |
1999年 | 35,392,689トン |
1998年 | 32,984,547トン |
1997年 | 32,396,720トン |
1996年 | 33,132,529トン |
1995年 | 30,873,592トン |
1994年 | 33,359,199トン |
1993年 | 31,433,495トン |
1992年 | 34,549,320トン |
1991年 | 32,797,739トン |
1990年 | 33,793,587トン |
ジンバブエのCO2排出量データを見ると、1990年には33,793,587トンというかなり高い排出量から始まりました。この時期は、石炭を主に利用したエネルギー生産が国内エネルギー政策の中心であり、それが温室効果ガスの放出を増加させた主な要因でした。その後、1990年代半ばに排出量がいったん低下していることが見られ、特に1995年の30,873,592トンを記録しています。これは、経済危機やエネルギー供給の制限が国内活動量全般を抑えた結果と考えられます。
2000年代に入ると排出量はさらに減少し、特に2008年から2009年にかけて顕著となり、25,376,257トンから24,014,586トンまで落ち込んでいます。この時期は、ジンバブエが経験した深刻な経済不況とハイパーインフレーション、エネルギーインフラに対する投資の不足が背景にあると考えられます。一方で、2010年代にかけて排出量は一定の増加傾向に転じました。例えば、2011年には29,664,461トンとなり、その後は30,807,731トン(2013年)や31,208,216トン(2015年)と、経済復興や稀少なインフラ改善に伴う需要の増加が影響した可能性があります。
しかし、CO2排出量全体の歴史的推移において、ジンバブエの総量は世界的には低いレベルと言えます。南アフリカやナイジェリア、ケニアなど他のアフリカ諸国と比べると、ジンバブエのエネルギー消費量が大規模ではないことや、軽工業や自動車産業など排出量を高める主要産業が発展段階に留まっていることが理由と考えられます。
特に2020年の27,443,182トンという数値は、新型コロナウイルスによる経済活動の停滞が大きく反映されています。感染症の影響で、人々の移動や産業活動が減少し、それが一時的な排出量の低下を導いたものと推測されます。
ジンバブエが特に直面する課題として、エネルギー供給の問題があります。現段階では石炭火力による発電が主流であり、それがCO2排出量を押し上げる一因となっています。他方、再生可能エネルギーの導入が他国と比べて遅れていることも課題として挙げられます。日本やドイツなどでは大規模な再生可能エネルギー投資が進んでおり、特に太陽光や風力発電の普及がCO2排出削減に寄与しています。同様の動きをジンバブエでも加速させるためには、国際協力や外国からの投資支援を得ることが重要です。
また、地政学的観点でも注目すべき点があります。南部アフリカ地域では、エネルギー問題が資源競争や地域紛争を誘発する可能性があります。これらを回避するためには、域内でのエネルギー共有や持続可能な政策の実施が重要です。
未来の方針としては、再生可能エネルギーの普及促進が最優先課題です。具体的には、太陽光発電プロジェクトの拡大、水力発電システムの強化、さらには小規模コミュニティ向けの電化プロジェクトの支援が必要となります。加えて、国外からの技術や資金導入を活用し、エネルギー効率化やインフラ開発を進めるべきです。
結論として、ジンバブエのCO2排出量は、経済とエネルギー政策の変化に敏感に反映されており、減少傾向にあるものの、持続可能な形での発展とエネルギー政策の改革が急務です。国や国際機関が協力し、再生可能エネルギーを中心とした政策を推進することで、ジンバブエはよりクリーンな発展の道を目指すことが可能です。