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キプロスのリンゴ生産量推移(1961-2022)

国際連合食糧農業機関(FAO)が発表した最新データによると、キプロスのリンゴ生産量は1960年代から増加と減少を繰り返しており、1992年に最高値の12,000トンを記録しましたが、その後減少傾向となりました。2010年代中頃以降、リンゴの収穫量は特に急激に減少し、2018年には1,910トンと大きく落ち込みました。2020年代に入ると若干の回復が見られ、2021年には3,010トンに達したものの、2022年には再び2,900トンに低下しています。

年度 生産量(トン)
2022年 2,900
2021年 3,010
2020年 2,670
2019年 1,840
2018年 1,910
2017年 3,792
2016年 4,200
2015年 4,880
2014年 4,848
2013年 5,313
2012年 6,842
2011年 7,121
2010年 6,950
2009年 7,274
2008年 6,543
2007年 8,594
2006年 10,742
2005年 10,781
2004年 10,549
2003年 9,500
2002年 10,800
2001年 9,300
2000年 11,300
1999年 11,500
1998年 11,000
1997年 9,500
1996年 10,000
1995年 9,300
1994年 7,500
1993年 11,000
1992年 12,000
1991年 7,700
1990年 8,150
1989年 8,200
1988年 7,500
1987年 7,000
1986年 6,500
1985年 7,000
1984年 9,000
1983年 9,000
1982年 8,636
1981年 7,620
1980年 9,144
1979年 9,347
1978年 7,620
1977年 10,465
1976年 10,973
1975年 9,144
1974年 7,620
1973年 9,448
1972年 9,956
1971年 10,668
1970年 7,518
1969年 7,620
1968年 8,128
1967年 10,160
1966年 7,620
1965年 6,502
1964年 3,251
1963年 1,905
1962年 1,879
1961年 1,422

キプロスのリンゴ生産量の推移を見ると、1961年の1,422トンから始まり、1960年代後半から1970年代前半にかけて大きな成長を遂げました。この拡大は、農業技術の進展や灌漑の導入がその要因として考えられますが、一方で1974年のトルコとギリシャ間の対立によるキプロス紛争以降は、生産性に大きな波が見られるようになりました。特に、その後の地政学的リスクや農業政策の転換が生産量の維持に課題を残しました。

1992年には12,000トンに達するという歴史的な高水準を記録しましたが、その後徐々に下降線をたどっています。2010年代中盤以降はリンゴ生産量が顕著に低下しています。この減少の背景には、気候変動の影響、特に高温化と水資源不足が深刻な要因として挙げられます。キプロスは地中海地域に位置しており、乾燥した環境と限られた水資源による制約が農業全般に影響を及ぼしています。また、都市化の進行による農地減少と、高齢化や農業労働人口の減少も関連しています。さらに近年では、新型コロナウイルス感染症のパンデミックによってサプライチェーンが混乱し、肥料や農業資材の入手困難が生じたことで、農業生産の低迷に拍車をかけた可能性があります。

2020年代に入ってからは若干の回復が見られるものの、2021年の3,010トンをピークに再び減少が始まっており、長期的な回復の流れには至っていません。今後のリンゴ生産の再建と安定を目指すためには、具体的かつ持続可能な対策が求められます。たとえば、乾燥に強い品種の導入や、灌漑技術の高度化を進めて限られた水資源を効率的に活用することが重要です。さらに、農業労働力の減少への対策として、若い世代を農業に引き込むための支援や研修制度の導入も有効と考えられます。

地域間協力の観点から、キプロスは同じ地中海気候を共有するイタリアやスペインと協力し、気候変動に適応するための技術や知識の共有を進めるべきです。また、国際機関や欧州連合(EU)からの財政支援を活用することも、生産の安定化に寄与するでしょう。長期的には、リンゴ生産に依存しすぎず、多様な農産物への転換を図り農業収入を多角化させることも選択肢の一つです。

結論として、キプロスのリンゴ生産量は気候変動や農業政策、高齢化による労働力の減少など複数の課題に直面しています。これらの克服に向けて先進的な農業技術の導入や国際的な協力が鍵を握ります。中長期的には、持続可能な農業を目指し、環境への負荷を軽減しつつも生産性を確保するための包括的な方策を講じる必要があります。